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世界的イベントに看護師のあなたが参加できる！？
2020年の東京オリンピックで選手の体調管理や体調異変に備えて、選手や関係者のために１０病院が指定されています。

この１０の指定されたオリンピック病院は、三次救急を中心とした高度急性期医療の対応可能な病院となっています。あらゆる高度な医療分野の水準を持つ医療機関としてふさわしい東京オリンピック指定病院が選ばれています。

オリンピックの医療提供に必要な医療関係者の募集は、東京都医師会や東京都看護協会、都立病院や大学病院などに協力してもらい必要な医師・看護師・薬剤師などの募集をします。
選手村や各競技会場に医療関係者を配置します。

オリンピックが2020年に日本で開催されるのは1964年以来、56年ぶりとなります。その中でも東京で開催されるから東京の一部病院がオリンピック病院として指定されています。一生に1回あるかないかのチャンスですので、もしボランティアやこういったイベントに参加することが大好きな看護師さんはオリンピック指定病院を目指してみてはいかがでしょうか。

オリンピック病院（東京会場）

＊ 東京スタジアム（サッカー及び近代五種）からの距離・時間
＊＊ 陸上自衛隊朝霞訓練場（射撃）からの距離・時間
＊＊＊ 霞ヶ関カンツリー倶楽部（ゴルフ）からの距離・時間

協力病院（東京会場以外）

（参照：東京オリンピック公式HP）

2020年の東京五輪開催に備え、都立病院の「国際化」プロジェクトが本格化

都立病院では、すでに2014年2月に3つのプロジェクトチーム（PT）を設置しました。これは、東京に来る外国人に安心・安全な医療を提供するのが目的で、二本とは異なる異文化や宗教への理解促進、病院内の案内表示の多言語化の準備のためです。

都立広尾病院では、案内板を英語表記にしたり、病院HPの英語版を作成、英語版の入院案内や問診票を用意し、通訳サービスも準備しているなど、東京オリンピックで増える外国人の受入れ体制の整備に取り組んでいます。

実際に、東京都立の全病院を対象とした外国人患者の受入れ実態調査で、外国人来院の最多は広尾病院で3.2％となっており、全体平均の3倍超となっています。

都立墨東病院では、8月オープンの新棟に感染症専用外来設置し新型インフルエンザにも対応する、感染症患者専用の「感染症科外来」を設置します。救急医療機能も強化し、エボラ出血熱やSARS（重症急性呼吸器症候群）などの患者受入れができる設備として、第1種感染症病床（2床）と第2種感染症病床（8床）に加え、陰圧制御の感染症緊急対応病床を整備して診療体制を拡充します。

また、都立病院の中でも、特に、五輪の立候補ファイルで高度医療設備を持ち「オリンピック病院」に指定されている、広尾病院と墨東病院、多摩総合医療センターの3病院は、外国人患者に常時対応可能な体制の構築を目指しています。

　予備知識
東京オリンピックの話とはそれますがが、東京マラソンの救護看護師もオリンピック協力病院のシステム同様で、東京マラソン協力病院から看護師が参加できます。

2014年度の診療報酬改定でオリンピック指定病院は高度急性期医療を担っていくでしょう。2020年のオリンピック開催までに16年、18年、20年とさらに3回の診療報酬改定が実施され、オリンピック開催時は高度急性期体制が整っていると思われます。オリンピックのことだけが動機で転職するのは当然難しいでしょうが、よりスキルアップしたい看護師や認定看護師、専門看護師を目指したいなら、これを機にチャレンジしてみるのもいいかもしれませんね。

東京オリンピック協力病院ではなく、国家公務員看護師として検疫官（看護師）で働くという選択肢もあり！

日本政府は東京オリンピック・パラリンピックが開催される平成32（2020）年までに、日本に来る外国人旅行者数は2,000万人を目指しています。厚生労働省では海外からの旅行者が増えることを見越して、全国の港湾・空港の検疫所における検疫感染症などに対する検疫衛生業務として検疫官（看護師）を募集しています。健康相談業務及び予防接種業務なども行い、全国の港湾・空港の検疫所で勤務するため全国転勤もありますが、国家公務員看護師として検疫官になるチャンスです。

検疫官看護師の仕事って？
日本で見られない数々の感染症が海外で発生しています。飛行機や船便で人や物の大量に高速で移動している現代では、感染症が急速に世界に拡がる可能性があるのです。最近の事ですと2003年のSARS（重症急性呼吸器症候群）、2009年のH1N1型新型インフルエンザの世界的な流行がありました。
さらに、中東でのMERS（中東呼吸器症候群）、西アフリカでのエボラ出血熱、中国での鳥インフルエンザA（H7N9）等の、日本に無い病気の感染拡大が懸念されています。

海外で発生している感染症を早期に発見して対処するために検疫官（医師・事務官）と連携しながら、入国時に水際でブロックしているのが検疫官看護師の仕事です。感染症が疑われる人への検査対応や健康状態の異変の発見、体調が優れない旅行者への対応など、常に多種多様な対応があるのです。

検疫官として、日本国内に無い感染症への対策は、国の危機管理としても大変重要と言えます。まだまだ世界には、致死率の高い感染症があり国内の対応は遅れています。危険な状態になる前に、迅速な対応や備えが重要であり、検疫所では様々な訓練を企画や立案、実施しているのです。

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検疫官（看護師）の勤務例
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【航空機及び船舶の検疫業務および健康相談業務】
国際線で到着した乗客に対してサーモグラフィー等により健康状態を確認し、異状のある方（有症者）がいれば健康相談を行います。その結果、検疫感染症に感染している疑いがある場合は、必要に応じて検査への手続きにつなげます。
また、あらかじめ有症者がいる旨の連絡があった場合は、検疫官が機内（船内）にて有症者の問診を行うとともに、他の乗客からも同様に聞き取りを行うなど、検疫感染症の国内への進入防止に必要な措置を行います

【予防接種業務及び海外保健医療情報の提供】
検疫所では、海外に渡航する方々に黄熱等の予防接種を行っています。私たちは電話予約の際の予診や接種の介助を行っています。また、渡航する方々の健康状態（年齢、基礎疾患、予防接種歴など）、渡航先、渡航期間、渡航先での活動などに応じて、電話等で個別に健康相談を行っています。

【 港湾衛生業務・船舶衛生検査】
航空機や船舶及び空港、港湾周辺区域において検疫感染症等の病原体を媒介するねずみ族及び蚊族の生息調査を実施しています。また、船舶における総合的衛生検査を行い、船舶衛生管理証明書等の交付を行います。
※引用：厚生労働省

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